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日本メディアが嫌韓あおる? K―POP巡りネガティブ報道相次ぐ

記事一覧 2018.11.13 16:39

【東京聯合ニュース】世界的人気を誇る韓国の男性グループ、BTS(防弾少年団)の日本テレビ出演が中止となったなか、K―POPや韓国の歌手に対する日本メディアのネガティブな報道が近ごろ相次いでおり、極右団体の嫌韓デモなどと相まって反韓・嫌韓の動きにつながるとの懸念が出ている。

BTSのステージ(資料写真)=(聯合ニュース)

BTSのステージ(資料写真)=(聯合ニュース)

 読売新聞は13日、「韓国の『Kポップ』アイドルを巡り、日本の女子中高生らがツイッターなどのSNSを通じ、グッズやコンサートチケット名目で金をだまし取られる詐欺被害が相次いでいる」と報道。被害者が泣き寝入りするケースも多いとし、「韓国の詐欺グループが関与しているとみられ、韓国の警察当局は摘発を強化している」と伝えた。

 被害の実例を挙げながら、韓国の警察庁によると、BTSが8月に開いたソウルのコンサートで詐欺に遭ったとするインターネット申告が8月だけで約110件に達したとも報じた。

 BTSは13~14日に東京ドーム公演を開催する。

 NHKは12日、米国のユダヤ系人権団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター」が11日に声明で、BTSのメンバーがかつてナチス・ドイツの記章をあしらった帽子をかぶっていたなどとして同グループを非難し、謝罪を求めたと報じた。

 同団体の主張を紹介した上で、「BTSを巡ってはメンバーの1人が原爆投下によるきのこ雲をあしらったTシャツを着ていたことが明らかになり、先週、日本のテレビ番組への出演が見送られたばかりだった」と伝えた。BTSは米音楽チャートで韓国の歌手として初めて1位を獲得するなど世界的に活躍しており、今回の一連の騒動はネット上などでも物議を醸していると付け加えた。

 また、スポニチアネックスは12日、韓国人気ガールズグループTWICE(トゥワイス)のNHK紅白歌合戦出場を巡り、同局が難しい判断を迫られていると報じた。

 TWICEは昨年に続き「今年も出場が確実視されていた」としながらも、10月30日に韓国大法院(最高裁)が日本企業に元徴用工への損害賠償を命じたことをきっかけに、「局内で慎重論が出始めた」と伝えた。その理由について、「NHKの番組は国民の受信料で成り立っているため、反発する国内世論を無視することができない事情がある」と説明し、「さらに今月に入り、BTSのTシャツ騒動が起こった」と付け加えた。

TWICEのステージ(資料写真)=(聯合ニュース)

TWICEのステージ(資料写真)=(聯合ニュース)

 こうした報道を巡っては、大法院の徴用訴訟判決が日本でも論点になったためとの見方もあるが、ともすれば日本国内の世論誘導につながりかねないと懸念する声もある。

 同判決が出て以降、過激な発言の先頭に立ってきた河野太郎外相は6日、判決に対し「暴挙」という度を超えた表現を用い、批判を浴びた。河野氏は9日の記者会見では、同判決などで冷え込む韓日関係と関連し、「国民の交流はしっかり続けてほしい」と述べた。

tnak51@yna.co.kr

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